矯正治療は見た目の改善だけでなく、かみ合わせの問題を解消する大切な治療です。しかし費用面に不安を感じる方も少なくありません。

特に、初めて矯正治療を受ける方は、治療の流れや費用の全体像が見えにくく、不安に感じることも多いでしょう。

そんなときに知っておきたいのが、医療費控除です。医療費控除を活用すれば、支払った費用の一部が年間の所得に応じて戻ってくるため、治療に伴う費用の負担を無理なく抑えられます。

この記事では、医療費控除の仕組みや対象となる矯正治療の例、申請の方法までわかりやすく解説します。

高額な矯正費用も、医療費控除を活用すれば負担を減らせます

矯正費用の負担を減らすために、医療費控除を活用しましょう。

歯列矯正は、かみ合わせの改善や機能回復に欠かせない重要な治療です。しかし、治療には40万円以上かかることも珍しくなく、費用面で治療を迷われる方も少なくありません。

そのような時に役立つのが、国の税制優遇制度「医療費控除」です。

医療費控除を利用すると、所得税や住民税の負担が軽くなり、結果として、すでに納めた所得税の一部が還付されます。これにより、矯正治療の実質的な負担が抑えられるのです。

控除をうまく利用して、費用面の不安を減らすことで、安心して治療に取り組めます。

医療費控除の仕組みを
わかりやすく整理

医療費控除とは、納税者本人や同じ家計の家族のために支払った医療費が、一定額を超えた場合に利用できる制度です。超えた分を所得から差し引くことで、税金の負担を軽くできます。

制度を使えるかどうかは、その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費の合計額で判断します。
一般的には10万円を超えた分が対象ですが、所得が少ない場合（年間所得200万円未満）は、所得の5％を超える部分が対象になります。

控除額の計算は以下の式で求められます。

医療費控除額 =（支払った医療費の合計−保険などで補填される金額）−「10万円」または「所得の5％」のいずれか少ない金額

ただし、控除できる金額の上限は200万円と定められているため、注意が必要です。

医療費控除を受けるには確定申告が必要で、申告書に「医療費控除の明細書」を添付して申請します。

参考：国税庁｜No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）

対象になる矯正・ならない矯正をしっかり理解しておこう

矯正費用が控除の対象になるのは、健康やかみ合わせの改善など、医療的に必要な目的で行われる場合です。一方で、美容や見た目を整えるだけを目的とした矯正治療は、基本的に控除の対象になりません。

矯正にかかる費用が控除対象かどうかを事前に理解しておくと、治療時や確定申告時のトラブルを避けられ、不安なく治療を進められます。

医療的に必要とされる矯正治療の例

医療費控除の対象となる矯正治療は、見た目の改善ではなく、機能の回復を目的として行われるものです。

たとえば、次のような例があげられます。

• 発育段階の子どものあごや歯の成長を妨げないように行う、かみ合わせや歯並びを整える矯正治療
• 大人であっても、かみ合わせのずれが原因で咀嚼（そしゃく）障害といった、トラブルを引き起こしている場合の矯正治療

このように、医師が「治療の一環として必要」と判断した矯正治療であれば、医療費控除の対象となります。

美容目的と判断されるケースの注意点

見た目の改善のみを目的とした矯正治療は、医療費控除の対象外です。

たとえば「歯並びを整えて笑顔を美しく見せたい」「結婚式を控えているので歯並びを整えたい」といった審美的な目的だけの矯正治療は、医療上の必要性がないと判断されるため、控除を受けられにくいと言えるでしょう。

ただし、見た目を気にして受診した場合でも、実際に診察を受けた結果、かみ合わせの異常や咀嚼障害など、治療が必要と診断されるケースもあります。

「治療目的か美容目的か」の判断は、自己判断では難しいため、まずは歯科で相談するのが大切です。

医療費控除を受けるために
準備しておきたい3つのこと

医療費控除を受ける際は、次の3つのポイントを押さえておくと手続きをスムーズに進められます。

1. 診断書・領収書など必要書類を整える
2. 控除額を確認して計画的に進める
3. 確定申告で正しく申請する

「必要な書類が何か分からない」「控除額の計算が複雑で不安」「申告手続きが難しそう」といった不安も、ポイントを事前に押さえて準備しておけば、落ち着いて対応できます。

準備しておきたい3つのポイントについて、詳しく見ていきましょう。

診断書・領収書など必要書類を整える

医療費控除を受けるために、確定申告に必要な書類を準備し、きちんと保管しておくことが大切です。

支払った医療費の領収書や通院にかかった交通費の記録など、必要な書類をあらかじめ整理・保管しておくことで、確定申告の手続きをスムーズに進められます。

医療費控除を申請する際は、領収書をもとに「医療費控除の明細書」を作成し、確定申告書に添付します。

明細書には、医療を受けた方ごとや医療機関ごとに、支払年月日や金額を正確に記載する必要があります。そのため、医療機関から受け取った領収書は、必ず保管しておきましょう。

なお、領収書の提出は原則不要ですが、確定申告期限から5年間は提示を求められる場合があるため、必ず保管しておくことが大切です。

また、歯列矯正が医療目的であることを証明するために、歯科医師の作成した診断書が必要な場合があります。事前に準備し、保管しておくのがおすすめです。

控除額を確認して計画的に進める

事前におおよその控除額を把握しておくことで、支払う費用の目安がわかり、まとまった治療費でも無理のない予算を立てながら矯正治療を始められます。

矯正治療は複数年にわたることが多いため、それぞれの年に支払った医療費が各年分の医療費控除の対象になる点も事前に理解しておくと安心です。

治療開始前に費用の見通しが立つことで、治療計画や支払い方法を検討しやすくなります。

確定申告で正しく申請する

必要書類を整理し、控除額を確認したら、医療費控除の明細書を作成して確定申告を行います。

確定申告書の提出は国税庁のウェブサイトから様式をダウンロードして郵送する他、e-Taxを利用したオンラインでの提出も可能です。

書類や明細の記載ミスを防ぐため、整理した領収書や診断書をもとに、医療を受けた方ごと・医療機関ごとで分け、支払日や金額を正確に記録しておくのが重要です。

事前に整理しておくことで、申告時に慌てず手続きを進められます。

また、矯正治療の通院にかかる交通費も医療費控除の対象になります。小さなお子さんの通院に付添が必要な場合は、付添人の交通費も控除対象です。

通院費は公共交通機関などを利用した場合の費用に限られますので、自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外です。通院日や交通費の金額は、診察券や記録で確認できるようにしておくと安心です。

よくある誤解と注意点をチェック

医療費控除は家族の分もまとめて申告できる場合があり、必要な書類を整えておけばスムーズに手続きが進められます。

「同居していない家族の治療費は申告できない」「申告を忘れると控除を受けられない」と思われがちですが、生計を一にしていれば合算可能で、過去5年以内であれば、さかのぼって申請できます。

また、矯正治療の費用は医療目的であれば控除対象となるため、制度の仕組みを理解し、必要な準備を整えておくことが大切です。

家族の治療費をまとめて申告する場合

家族の医療費も合算して申告する場合は、生計を一つにしているかどうかがポイントです。

単身赴任中の家族や、一人暮らしの学生に仕送りをしている場合でも、生計が一緒であれば合算可能であり、必ずしも同居している必要はありません。

共働きで扶養控除に入っていない配偶者の医療費も同様に申告できます。

家族の治療費をまとめて申告する場合、所得が多く税率の高い人が申告者になると、控除による還付の恩恵が大きくなる傾向があります。

家族の分もまとめて医療費控除を申告することで、家計の負担を軽くするメリットがあります。

申告期限や再申請の対応方法

医療費控除の申請に必要な確定申告は、原則として医療費を支払った翌年の2月16日から3月15日までが申告期間です。

申告を忘れてしまった場合でも、過去5年以内であればさかのぼって申請できます。ただし、医療費控除を受けるには領収書や明細書などの必要書類を揃えておく必要があります。

また、デンタルローンを利用して矯正治療を受けた場合、控除の対象となるのはデンタルローンの契約が成立した年です。

デンタルローンを利用して領収書が手元にない場合には、デンタルローンの契約書や信販会社の領収書を保管しておきましょう。

医療費控除を上手に使って
納得の矯正治療を

矯正治療にかかる費用の心配から、治療を受けることを迷われる方も少なくありません。

しかし、見た目やかみ合わせの改善だけでなく、将来のお口の健康につながるといったメリットもある治療です。

さらに、医療費控除の対象となる矯正治療であれば、制度を活用することで経済的な負担の軽減も可能です。

医療費控除の仕組みを事前に理解しておくと、支払う費用の全体像や年ごとの負担を把握でき、無理のない予算計画で矯正治療を進めやすくなります。

ご相談は歯科あべクリニックへ
費用面の不安も丁寧にサポート

当院では、費用に関する患者様のご不安を軽減するため、治療開始前に「治療計画書」を作成し、書面で治療費をご提示しております。

治療費のことで迷われている方や予算に不安がある方にも、費用の内訳や支払い方法について分かりやすくご説明し、納得の上で治療を進められるようなサポートが可能です。

お支払いは現金・銀行振込・デンタルローンなどから選択でき、分割払いにも対応しています。

歯列矯正の治療内容や費用面についてご不明な点は「歯並びに関する無料相談」でお気軽にご相談ください。